環境・社会貢献・品質

熊本テクノロジーセンターで採用した「高効率冷熱源システム」は、一般的な冷熱源システムの性能と比較して2.4倍のエネルギー効率を実現し、かつ燃料系熱源システムの二酸化炭素排出量と比較すると、その80％以上を削減することができました。また、各テクノロジーセンターでは設備の省エネ改善や老朽化設備の更新を前倒しするなど計画的な対策を継続しています。ソニーセミコンダクタマニュファクチャリング（株）では、省エネ取組が進んでいる優良事業者として2015年度より経済産業省から最上位評価（Sクラス）を頂いています。

※Sクラスの条件：5年間平均原単位を年1%以上低減すること、またはベンチマーク制度の対象業種・分野において事業者が中長期的に目指すべき水準を達成すること

配管内部を流れる液体そのものが持つ動力を損なわないよう、工場内の配管は、緩やかな勾配に設計されたものを採用し、エネルギーのロス（ムダ）を排除しました。

ソニーセミコンダクタマニュファクチャリング（株）の全テクノロジーセンターで夏季（6月〜9月）にはクールビズ、冬季（12月〜3月）にはウォームビズを実施しています。エアコンの適正温度設定、電灯の間引きやパソコン不使用時の電源オフ、ノー残業デーの実施、車のアイドリングストップなど「できることからはじめよう」をスローガンに従業員全員で温室効果ガスの排出量削減に取り組んでいます。

ソニーセミコンダクタマニュファクチャリング（株）では、製造プロセス材料として、主にPFC類（CF₄、C₂F₆、CHF₃、SF₆、NF₃等）を使用しています。これらのPFC類の大気排出量を削減するため、プロセス使用量削減、温暖化係数の小さい物質の採用、排出前に処理する除害装置設置を実施しています。なお、電力等のエネルギー起因CO₂を含めた温室効果ガスの全排出量において、PFC類は約10％となっています。

ウェーハ洗浄装置で使用する純水の削減は、製品歩留に影響を及ぼす危険性があり、活動自体が敬遠されがちです。そんな中、鹿児島テクノロジーセンターでは、徹底した現場確認をおこない、未使用であるべき配管系統に、定常的に純水が流れ込んでいたことをつきとめました。そこで、品質に影響を与えないよう、慎重に評価をおこない、これらの純水を停止させ、年間換算約1.1万m³の水使用量を削減しました。

洗浄工程から出る排水は、処理設備を経て回収設備に流入します。長崎テクノロジーセンターでは、これらをタイマーで管理しているため、この設定値を適正化し、排水の回収率を向上させました。

以前は、そのほとんどを廃棄物として処理していた、マスク（レチクル）購入時の梱包容器（ダンボール・緩衝材等）を、通い箱（リユース）にすることにより、年間換算で5万トンの廃棄物排出量を削減しました。

長崎テクノロジーセンターでは、生産ラインからのフッ素系排水の内訳を再分析した結果、フッ素値が当初予定より低く、フッ素処理が不要なことが判明しました。フッ素処理に伴う汚泥の発生量は、排水に注入する薬品量に比例しています。このため、フッ素値が低い排水を、フッ素系排水処理経由から、最終中和槽へ段階的に変更し、薬品注入量を削減することで、汚泥を削減することができました。これにより、年間換算で約270万トンの廃棄物を削減しました。

鹿児島テクノロジーセンターでは、染料ドライヤーの乾燥工程で使う添加剤（消石灰）の性状から機器内部にスケールが付着・堆積するなどの影響で、処理性能が著しく劣化し、廃棄物の排出が増加しました。そこで、乾燥を促進するとともにスケールを除去する機能を有する新しい添加剤に取り組んだ結果、初期の性能が回復、維持され、機器の大幅なメンテナンスや新規増設が不要となり、年間換算で約190トンの廃棄物の発生も抑制できました。

降雨時、雨水が工場の敷地外へ流れ出る際に、水質を監視します。もし、環境に影響を及ぼす成分が感知された場合は、直ちに雨水放流弁を遮断。排水を一度、工場に戻して、完全無害化したうえで、放流します。

薬液を扱う場所には、周囲に側溝や防液堤を設置し、万が一、タンクや輸送トラックから流れ出た場合にも、土壌を汚染したり、他の薬液と混ざらないように配慮しています。

地下の水槽部分の底に、点検のための空間を設置。上下面と側面の6面で漏洩がないかを確認します。

事業所での土壌・地下水の自主調査などで汚染が発見された場合は、事業所が立地する国・地域の法律などに準じた浄化プロセスで対応しています。
ソニーセミコンダクタソリューションズグループでいままでに確認されている事業活動に起因する土壌・地下水汚染はソニーセミコンダクタマニュファクチャリング株式会社 長崎テクノロジーセンターで確認されていましたが、「形質変更時要届出区域」として指定されていた区域面積613.3㎡について汚染土壌の処理が完了し、2021年6月25日付けで区域指定が解除されました。

熊本の豊富な地下水を使用している熊本テクノロジーセンターでは、「使った水はきちんと戻そう」をスローガンに、地下水の還元を目指す「地下水涵養」を実施しています。これは、NPO団体「環境ネットワークくまもと」、菊陽町および大津町の農家の皆様「水土里ネット」など多くの方々と協力して、2003年に始めたものです。2020年度は約312万㎥を涵養しました。

瀬戸内国定公園内に立地する大分テクノロジーセンター国東サテライトでは、1984年の設立以来、生物多様性を生かした緑化活動に取り組んでいます。2003年には「地域社会との調和」を目指し、敷地内にバリヤフリーにも配慮した「潮の香（しおのか）公園」を新設して一般開放しているほか、遊歩道の整備も行ないました。2007年からは「社会・環境貢献緑地評価システムSEGES」による評価認定を継続しています。継続的な取り組みが評価され、2019年4月に評価ステージの最高位となる「緑の殿堂（Green Legacy）」に認定されました。

※社会・環境貢献緑地評価システム（SEGES）とは（公式サイトへジャンプ）

山形テクノロジーセンターが立地する鶴岡市には、山形県で唯一、湿地の保存に関する国際条約「ラムサール条約」に登録されている都沢湿地があります。ところが近年、植生遷移などによる外来種の増加によって在来種が減少するなどの影響が懸念されています。そこで山形テクノロジーセンターでは2015年から鶴岡市と協力し、アメリカザリガニなどの侵略的外来種から、めだかなどの在来種を保護・再生する保全管理活動を行なっています。（ご参考：ソニーの「ECO」アメリカザリガニ捕獲大作戦）

ソニーセミコンダクタマニュファクチャリング（株）では、地域行政の方や近隣にお住まいの方、あるいは、地元の小学校に通う子どもたちを対象とした施設見学会を実施しています。また、社員やその家族、協力会社の皆さんの自主参加の清掃活動を行なっています。

鹿児島テクノロジーセンターは、「霧島市10万本植林プロジェクト」に関する協定を2012年に霧島市と締結し、上野原縄文の森への植林活動を行なっています。ここでは、生態系にかなった樹種を混植・密植する宮脇昭博士の植栽方式が採用されており、鹿児島テクノロジーセンターでも現在、社員が構内や周辺の山野で収穫したどんぐりを苗木に育て、2年後の植林を目指しています。また、1993年から、霧島市と隼人町の「花いっぱい運動」への協賛を続けています。協賛金は、公民館の花壇整備などに活用されています。

2000年に近隣にあるISO14001認証取得企業とエコフォーラムを結成し、地域との環境交流を積極的に行なっています。蛍光灯や乾電池などの少量廃棄物の共同回収、企業間の環境活動の情報交換や勉強会の開催、また将来を担う子どもが、環境問題に関心を持って取り組むための手助けになるよう『環境出前教育』と称した体験型学習を地元の小学校を訪問して実施しています。

長崎テクノロジーセンターでは、地元の市民団体「本明川をきれいにしゅう会」の活動に賛同し、「ボランティア長崎 n 本明川」の活動団体に登録して河川敷の清掃ボランティアを続けています。また、2014年度からは諫早自然保護協会より環境アドバイザーをお招きし、河川敷に生育するカナムグラやホシアサガオなどの植物観察会も開催しています。